Jリーグがプロ野球の5倍以上の利益額を上げる中、野球人口の減少に危機感が広がる

2020年10月から、Jリーグの企画・監修によるサッカー番組が全国30局のテレビ局で始まった。スポーツライターの広尾晃さんは「Jリーグは動画配信のDAZNから得た巨額の放映権料の一部をこうしたサッカー普及活動に使っている。プロ野球はJリーグの仕組みを学び、球界の将来を考えた行動をすべきだ」という――。

民放30局が始めた「KICK OFF！」という番組の正体
2022年10月から「KICK OFF！」という地上波テレビ番組が始まったのをご存じだろうか？

Jリーグ（公益社団法人 日本プロサッカーリーグ）が企画、監修を行い、クラブチームがある各地方の民放テレビ局が放送している。

各クラブチームを応援するこの番組は、Jリーグが「リーグ30周年」記念事業として全国の民放30局と提携して始めたものだ。その背景にはサッカー界が抱えるある問題がある。

サッカー離れへの危機感
1993年にスタートしたJリーグは、サッカーを野球に次ぐ日本の「ナショナルパスタイム」に押し上げた。特に2002年の「日韓共催ワールドカップ」以降、サッカー人気は急拡大した。

笹川スポーツ財団の調査によればサッカー人口（男女、実施人口・愛好者人口）は2000年には219万人だったが、コロナ直前の2018年には436万人とほぼ倍増している。

しかし、青少年に限ると、サッカー競技人口は伸び悩んでいる。

JFA（日本サッカー協会）の調査によれば、第3種（中学生相当）の競技人口は、2000年には20万4223人だったが2010年には23万8713人と増加したものの、2021年には21万1356人と減少傾向にある。

これは近年の少子化に加え、スポーツの選択肢が増えたことが大きい。さらにコロナ禍で中学生世代のスポーツ活動が制約を受けたことも要因だ。

1993年に1リーグ10クラブで始まったJリーグは、2023年にはJ1からJ3まで3リーグ60クラブになっている。

これは1996年に発表された「Jリーグ百年構想」の「あなたの町に、緑の芝生におおわれた広場やスポーツ施設をつくること」に基づくエクスパンション（拡張）ではあったが、地方のJ3クラブは経済基盤も小さく、経営も厳しい。

Jリーグはこの状況下、主として地方にあるJ2、J3クラブを支援するためにローカル局と提携して「KICK OFF！」という番組を立ち上げたのだ。

一方でプロ野球はWBC人気に沸いている。コロナ禍も明けて大声で応援できるようにもなり、各球場には客が押し寄せている。

12球団の平均客数は5月10日時点で2万8065人、昨年の2万4558人を大きく上回り、コロナ前に過去最多を記録した2019年の3万929人に迫る勢いだ。

しかし一方で、関係者を愕然とさせる事態も起こっていた。

4月19日、佐賀県さがみどりの森球場で行われた巨人対DeNAの一軍公式戦は8069人しか入らなかった。

この球場の定員は1万6532人とNPB（一般社団法人日本野球機構）公式戦をする球場としては際立って小さいが、平日のナイターとはいえその半分以下の動員だったのだ。

前日の長崎ビッグNスタジアムでの同一カードも2万5000人の定員に対し、1万4015人しか入らなかった。

それだけでなく、近年、12球団が本拠地球場以外で行う公式戦はほとんど満員にならない。筆者はここ10年、新潟、富山、岐阜、松山、長崎、宮崎、沖縄などでプロ野球公式戦を観ているが、巨人戦であっても大谷翔平が出場しても、満員札止めになることはなかった。

※続きは以下ソースをご確認下さい

2023/05/16 17:00
PRESIDENT Online

https://president.jp/articles/-/69480