ジャニーズ事務所の危機？今後の冠番組に注目が集まる

「ジャニー氏の性加害疑惑で’99年に『週刊文春』を提訴しているのだから、ジュリー氏が『知らなかった』と言うのはムリがあります。それでも、これまでジャニーズの威光を恐れて沈黙していた国内メディアがこの問題を相次いで報じ始めたことで、動かざるを得なくなったのでしょう」（スポーツ紙芸能デスク）

５月14日夜、ジャニーズ事務所の藤島ジュリー景子社長（56）が公式サイトに公開した「謝罪動画」が波紋を呼んでいる。件(くだん)の動画は、’19年に逝去した創業者・ジャニー喜多川氏（享年87）の、所属タレントへの性加害疑惑に言及。英ＢＢＣのドキュメンタリー番組、そして元ジャニーズJr.のカウアン・オカモト氏（26）らの顔出しでの告発を受けてのことだ。

大手芸能事務所の社長が謝罪動画を公開するのは、前代未聞。これを受けて、ジャニーズが長年グリップしてきたメディア、広告界が動揺している。

キー局プロデューサーは「ジャニーさんのエピソードは二度とテレビで話せなくなった」と言う。

「日本のテレビ局がすぐにどうこうすることはないでしょう。ただ、これまでのように若い子がメディアを巻き込んで華々しくデビューするのは難しくなった」

民放幹部が続ける。

「早ければ秋の改編期に大きな動きがあるかもしれません。７月期のジャニーズタレント出演番組が高視聴率でなければ、無理して起用する必要もなくなる。ジャニーズの冠番組が、一斉に打ち切りになる可能性も否定できない。毎年ジャニーズタレントを起用してきた『24時間テレビ』（日テレ）も、大きく編成を変える可能性はある」

広告代理店幹部はこう明＊。

「スポンサーは”様子見”です。ジャニーさんが故人なのが大きかった。ただ、ジャニーズタレントを起用しづらくなったのは確か。イメージ悪化を避けるために退所するタレントも出てくるはず」

性被害を受けた元所属タレントたちが、ジャニーズ事務所に対して集団訴訟を起こす可能性もある。民事訴訟に詳しい岡本総合法律事務所の岡本光樹弁護士は言う。

「会社の代表者が業務に関連して行った不法行為は、会社も連帯責任を負います。事務所は『再発防止や実態の究明を徹底する』としていますが、それが尽くされなかった場合、真実を明らかにするために元タレントが訴訟まで持ち込む可能性はゼロではありません」

過去を詳(つまび)らかにすれば、世界中からさらなる批判が飛んでくる。うやむやにすればファンの信頼を失うだけでなく、タレントの「退所ラッシュ」が加速する。ジュリー社長はどちらを選択するのか。

「生前、ジャニー氏が抱いていた夢が『全米１位』を獲るアーティストの育成でした。ところが、性加害の問題にとりわけ厳しい海外から批判の目が向けられたことで、世界進出の道は絶望的になった。ますます”鎖国アイドル”になってしまうでしょう。『ジャニーズ』という名称の変更も検討すべき事態です。

一方、ジュリー社長は『普通の芸能事務所を作りたい』と周囲に漏らしていました。生田斗真（38）や風間俊介（39）のように、グループでデビューしなくても活躍するタレントを育てたいと考えているようです。ただ、そうなれば『ＳＭＡＰ』や『嵐』のような、時代を代表するグループがジャニーズから生まれることはなくなるでしょう」（芸能プロ幹部）

大逆風が吹き付けるジャニーズの今後を左右するのが、現在子会社の「ジャニーズアイランド」の社長を務める元Ｖ６・井ノ原快彦（47）の存在だ。

「内外的にジャニーズのクリーンなイメージを担ってきたのが井ノ原です。広告代理店やテレビ局幹部に対して、新人ジャニーズタレントの売り込みを引き受けてきた彼が、今後はキーマンになるでしょう。ただ、今のところ沈黙を貫いていますが、井ノ原もジャニー氏の件を『知らなかった』では済まされない状況にある。ジュリー社長の『ビジネスパートナー』でもある井ノ原の言動は重い意味を持ちます」（大手芸能事務所幹部）

ジャニーズ内の序列で実質的トップに君臨し、自ら報道番組『サンデーＬＩＶＥ!!』（テレ朝）でＭＣを担当する東山紀之（56）の見解を問うべく、自宅を訪れた。ところが、本誌記者を見つけるや否や、ヒガシの送迎車は自宅前から走り去った。

芸能界の頂点に君臨するジャニーズが、かつてない重大局面を迎えている。

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https://friday.kodansha.co.jp/article/311824
『FRIDAY』2023年6月2日号より